副業として求人に応募する際の履歴書の書き方ポイントまとめ！

副業としての職探しをしている際、履歴書の書き方で注意すべきポイントをまとめていきます。

副業と本業の場合で履歴書の書き方の基本的な部分は同じですが、本業ありきで働いていくことになるため、相手側にその旨をきちんと伝える必要があります。気を付けたい部分は「職歴」「志望動機」「本人希望欄」になりますので、本編にて具体的な書き方についてお話していきたいと思います。

ぜひ参考にしてみてくださいね。
それではご覧ください。

副業として求人応募する際の履歴書の書き方「職歴編」

職歴の書き方について気を付けたいポイントは以下の通りです。

①本業の職場に現在も在職中であることを記載する
②過去にも副業をしていた経歴がある場合は勤務状況によっては記載の必要がある
③上記の場合の記載方法は時系列／会社ごとにまとめる／副業の入退社を一行でまとめるといった3パターンの記載方法がある

①まず、現在も本業の職場に在職中であることを記載する必要があります。
書き方としては、以下のようになります。

〇〇年〇〇月株式会社〇〇入社
〇〇部所属　一般事務職として従事
現在に至るor在職中

上記のように事前に記載した上で面接の際に「現職を継続しながら掛け持ちしたい」という意思を伝えます。

②過去に副業をしていた経歴がある場合、基本的には記載の義務はありません。ただし、副業の勤務先で厚生年金や健康保険など社会保険に加入していた場合／応募する職場へのアピールになりそうな場合には、職歴欄や職務経歴書に記載したり、アピールしたい場合には自己PR欄に記載するのも良いでしょう。

③上記のように過去の副業の経歴について記載する場合には、勤務先の順番は関係なくあくまで時系列で入社／退社と記載する方法と、時系列に関係なく勤務先ごとに入社／退社をまとめて記載する方法と、一行に「〇〇年〇〇月〇〇会社 入社（〇〇年〇〇月退社）」といったようにまとめて記載する方法があります。

以下記載例です。

（例1）
2019年4月　〇〇会社　勤務
2020年6月　〇〇会社　退社
2020年1月　△△会社　勤務
2020年12月 △△会社　退社
2021年4月　◇◇会社　入社
◇◇部所属　一般事務職として従事
現在に至る

（例2）
2019年4月　〇〇会社　勤務（2020年6月退社）
2020年1月　△△会社　勤務（2020年12月退社）
2021年4月　◇◇会社　入社
◇◇部所属　一般事務職として従事
現在に至る

副業として求人応募する際の履歴書の書き方「志望動機編」

志望動機の書き方で気を付けたいポイントは以下の通りです。

①なぜ副業をしたいのかを明確にして記載する（収入アップ／時間の有効活用などで大丈夫）
②採用担当者に「本業があっても副業の仕事に影響は出ない」という部分を明確にして伝える
③なぜこの応募先を選んだかという部分も記載する（本業でのスキルを活かせる／本業の勤務先と近いなど）

①副業を希望する理由は基本的にはありのまま記載して大丈夫かと思いますが、その理由にプラスアルファで「何のために」という部分も添えるとより印象がよくなるかと思います。
例・・・「〇〇のために収入を上げたい」など

②副業希望の人を雇う採用担当者にとって、その状況できちんと働いてもらえるのかという部分が不安材料になりかねません。その点についてもきちんと大丈夫であることを明確に意思表示する必要があるでしょう。

③なぜ副業をしたいのかを記載した上で、更になぜその職場を選んだのかという部分も記載しましょう。例えば、本業でのスキルを活かすことができる・本業の職場と近い／副業で新たな経験を積みたいなどが挙げられます。

副業として求人応募する際の履歴書の書き方「本人希望欄編」

本人希望欄の書き方で気を付けたいポイントは以下の通りです。

・本業があることを明確に記載する
・勤務可能日数／曜日／時間帯を記載する

年末調整や税金の手続きの面で、副業の勤務先には本業が別であることをきちんと伝える必要があります。合わせて、本業側で「副業がOK」であることもきちんと伝えましょう。また、掛け持ちする上で、どれくらいの日数や時間働くことができて、勤務可能な曜日に制限もあるのかを、具体的に伝えるようにしましょう。

副業を始める際に注意すべきポイントとは？

本業の会社の就業規則を確認する

副業をはじめる前に、そもそも「本業の会社で副業を禁止されていないか」を確認しましょう。副業禁止の有無は、就業規則に記載されています。もし副業が禁止されているのに、就業規則を破って副業を行ってしまうと、規則違反で本業の会社との間でトラブルの元になってしまいます。

バレずにこっそり副業をしようと思っても、基本的にバレない方法はありません。なぜなら、所得の総額を元に決められる「住民税の税額」が本業の会社に通知されてしまうため、その増額により本業以外の所得があることが知られてしまうからです。

副業をするなら堂々と仕事ができるように、まず第一に、本業の就業規則をきちんと確認しましょう。

▶副業解禁！就業規則に規定する際の注意ポイントとは？

応募先の会社が副業OKなのかどうかを確認する

本業の会社で副業が許可されていたとしても、応募先で副業が禁止されている場合もあります。もし幸いにも採用されたとして、その後で他にも勤務している会社があることを知られると、就業規則違反に該当してしまう可能性もあります。後々トラブルにならないためにも、きちんと確認するようにしましょう。

本業と副業の両立ができるかどうかイメージする

本業と副業のダブルワークは、時間的・体力的・メンタル的に負担は増えてしまいます。いくらやる気があっても、状況によっては継続していくことができない可能性もあります。そもそも二つの両立が可能なのか、またどれくらいの業務量なら可能なのか、事前にきちんとイメージしてから仕事を選び、応募するようにしましょう。

▶ダブルワークを始める人がおさえておきたい基本情報まとめ

まとめ

いかがでしょうか？副業の求人応募の際の履歴書には、採用後の条件の相違がお互いにないように必要事項はきちんと記載することが大切です。また、そもそも本業側の職場で副業することが認められているのかが最も大切なので、きちんと就業規則を確認するように気を付けましょう。